記事の使用について

記事使用申請

弊社ホームページ・資料集等をご愛読いただきまして、ありがとうございます。
それらに掲載された記事およびデータをご利用いただく場合、弊社規定により所定の記事使用申請書をご提出いただくこととなっております。
お手数ですが下記の記入要領に沿って別紙にご記入いただき、必要なコピー類を添付のうえ、下記宛先まで郵便またはFAXにてご返送いただきますようお願いいたします。
内容確認後、数日後に弊社よりお電話にてご連絡させていただきます。(即日対応は出来かねます)
なお、使用目的・方法によってはご利用をお断りする場合もありますので、何卒ご了承いただきますようお願い申し上げます。

記事使用申請書(PDF)

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ご注意

  • ① 許諾を得た使用記事には、出典「㈱不動産経済研究所」の明記が必要です。
  • ② 記事は原文通りに使用して下さい。みだりに変更することはできません。
  • ③ 誇大広告に加担するような利用はお断りいたします。
  • ④ 当研究所以外の執筆者の署名記事は、営業目的のパンフレットなどには使用できません。それ以外の目的で使用する場合も、あらかじめ執筆者と交渉し、本人の承諾をいただくことが必要です。承諾書コピーを同封して申請してください。
  • ⑤ 使用記事が掲載された印刷物は、出来上がり次第弊社宛てにご送付ください。
    1. 使用記事: 使用する資料集の書籍名、ページ、表題。ホームページ上における標題。
      • ※記事コピーを添付のうえ、お送り下さい。
      • データの引用は最新のものから、年別データでは5年分、月別データでは1年分(4半期データも同様に1年分)に限ります。但し年別データ4年分+月別データ(若しくは4半期データ)1年分は可とします。
      • 例:
      • (a).「2011年、2010年、2009年、2008年、2007年」の5年分
      • (b).「2010年、2009年、2008年、2007年」の4年分 +「2011年の月別データ1年分」
      • (c).「2011年、2010年、2009年、2008年、2007年」の5年分の月別データ。
      • 上記のうち(a)と(b)は可で、(c)は不可です。
    2. 使用目的: 放送、出版、販促、研修など具体的に。
    3. 媒体名: 新聞記事、TV番組、書籍、機関誌、社内報、パンフレット、案内書、チラシなど。
      ※書籍・機関誌などは具体的な名称・号数・著書名・発行所の記入もお願い致します。
    4. 使用方法: 切り抜き、組み直し、抜粋など。※必ず見本を添えて、具体的に説明をお願い致します。
    5. 発行部数: 部数、有料・無料の区別。(有料の場合は単価も)
    6. 発行予定日: TVは放送日・時間、展示は期間。
    7. 主な配布先: 会員、顧客、一般など。
    8. 申請者: 申請者(会社名、団体名)